【2025年度】ZEHとは？分かりやすく解説！メリット・デメリット、補助金も

電気代の高騰や脱炭素が叫ばれる今、注目を集めているのが「ZEH（ゼッチ）」です。ZEHとは、“光熱費がほぼゼロ” の住宅のこと。省エネ性能の高い住宅の購入を検討する中で、ZEHに関心がある方は多いでしょう。しかし、実際に調べてみると「情報が整理できない」「自分にZEH住宅が向いているのか分からない」と悩む方も少なくありません。

そこで、この記事ではZEHの基礎知識やメリット・デメリット、活用できる補助金や税制優遇、ZEH住宅の施工事例についてご紹介します。ZEH住宅を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

【ZEH（ゼッチ）とは】エネルギー収支ゼロ以下の家

近年では、世界的に持続可能な社会に近づくために「脱炭素社会（カーボンニュートラル）」を目指す動きが加速しています。

日本も、2050年までに脱炭素社会の実現を目標に取り組んでいる最中です。その取り組みの一環として、2030年にはすべての新築住宅で「ZEH基準」を目指しています。

では、ZEHとは、どのような住宅なのか。ZEHの意味やZEH住宅の特徴をご紹介します。

参考：経済産業省「ZEHロードマップ」

ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略

ZEHとは、「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語であり、1年間に使用する住宅の一次エネルギー量がおおむねゼロ以下になる住宅を指します。

一次エネルギーとは、化石燃料（石油・石炭・天然ガス）、原子力燃料（ウラン）、自然エネルギー（太陽光・風力・地熱）など自然界から得られるエネルギーです。

ZEHは「使うエネルギー≦創るエネルギー」を目指す家

ZEHは年間のエネルギー収支をゼロにするだけでなく、太陽光発電などによって創出されるエネルギーが消費エネルギーを上回り、余剰エネルギーが発生する状態を目指した住宅です。

ZEH実現のためには、建物の省エネ性と断熱性を強化したうえで、太陽光発電などによりエネルギーを創出する必要があります。断熱強化や高効率設備の導入に加えて、太陽光発電などの創エネ機能が備わった住宅を「ZEH基準」として設定しています。

具体的には、断熱性能や省エネ設備導入などで20％以上の省エネを満たしたうえで、太陽光発電などでエネルギーを創り、エネルギー収支ゼロまたはマイナスを目指すものです。

対象となる住宅は「新築戸建住宅」であり、住宅の設計段階で評価する必要があります。

参考：経済産業省「ZEHロードマップ」

【ZEH住宅の仕組み】断熱・省エネ・創エネで実現

ZEH住宅には「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの要素が必要であり、細かい条件が定められています。それらの条件を満たしZEH住宅として認定されると補助金を受けられ、建設費用の負担を軽減できます。

ここでは、ZEH住宅に求められる3つの要素について、それぞれ解説します。

【断熱】家全体の断熱性能を高める

ZEH基準のひとつは、高い断熱性能です。

断熱性能の評価の指標となる「断熱等級」は、住宅の性能がどれくらいかを示す「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」によって規定されています。等級は全7段階で、数字が大きいほど断熱性が高いとされています。

2025年4月以降の省エネ基準は断熱等級4以上ですが、ZEH基準では断熱等級5以上をクリアしなければなりません。

ZEH基準の断熱性能は、UA値（外皮平均熱貫流率）が0.4〜0.6以下とされています。UA値とは、住宅の外壁や窓、屋根などからどれくらい熱が逃げるかを数値化したもので、値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高いことを示します。

UA値は建設予定地の気候によって異なり、下表のように8地域に分類されています。

外皮平均熱貫流率（UA値）の基準

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参考：経済産業省「ZEHロードマップ」

外皮の断熱性能を高めることで、冬の暖房や夏の冷房のエネルギー消費を減らし、快適な住まいをかなえられます。

【省エネ】エネルギー消費の少ない設備を使う

ZEHの高断熱基準を満たしたうえで、エネルギーを上手に使うためには「空調設備（冷暖房）」「換気設備」「照明設備」「給湯設備」などの高効率化が求められます。「高効率エアコン」や「高効率給湯器」などのエネルギー消費が少なくて高効率な設備の設置が必須です。

参考：経済産業省「ZEHロードマップ」

【創エネ】太陽光発電などでエネルギーを創る

ZEH住宅には、エネルギーを創り出す設備の導入も必要で、太陽光発電の導入が強く推奨されています。ZEH住宅は「高断熱基準」「設備の効率化」で20％以上の省エネを満たしたうえで、太陽光発電などでエネルギーを創り、消費した分を上回る必要があるのです。

ただし、屋根が小さい住宅や日が当たりにくい住宅では、エネルギー創りに限界があるため、住む環境や地域を考慮して住宅性能が評価されます。

参考：経済産業省「ZEHロードマップ」

3つの要素で基準一次エネルギー消費量を100％以上削減

ZEHと認められるには、高断熱、省エネ、創エネの3要素によって、エネルギーの消費量を20％削減し、太陽光発電などでエネルギーを創る（＝100％以上削減）必要があります。

戸建住宅のZEHの種類

戸建住宅のZEHには、「ZEH」「ZEH＋」「Nearly ZEH」「Nearly ZEH＋」「ZEH Oriented」の5種類があります。これらは、エネルギー消費量の削減率や断熱性能、創エネ設備導入の有無などで区別されています。

戸建住宅におけるZEHの種類と基準の違いを、次の表で見ていきましょう。

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参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「ZEHWeb そもそもZEHとは？」
参考：経済産業省「令和7年度以降におけるZEH+（Nearly ZEH＋）の定義変更」

※1 一般住宅と比較したときの一次エネルギー消費量の削減率


◆ZEH＋
「ZEH＋」とは、ZEHの最上位基準です。

ZEHの一次エネルギー消費量は、断熱＋省エネによる削減率20％以上、創エネを含めて100％以上の住宅に適用されます。

一方でZEH＋は、断熱＋省エネによる削減率30％以上、創エネを含めて100％以上であり、ZEHを上回る省エネ基準が求められます。さらに、以下の項目のうち、1項目をクリアした住宅もZEH＋として認定されます。

⚫︎再生可能エネルギーの自家消費の拡大措置（家庭で発電した電気をできるだけその場で使えるようにして、電気の購入を減らすこと）の導入
⚫︎住宅内部の冷暖房、給湯システムを制御できる住宅エネルギーマネジメントシステム（HEMS）を設置


◆Nearly ZEH
Nearly ZEHとは、寒冷地や低日射地域、降雪量が多い地域など、太陽光発電による創エネが十分にできない地域を対象とした基準です。

断熱＋省エネによる削減率20％以上、創エネを含めて75％以上100％未満の一次エネルギー消費量を削減した住宅に適用されます。


◆Nearly ZEH＋
Nearly ZEH＋は、Nearly ZEHと同様に、太陽光発電による創エネが十分にできない地域を対象としています。

断熱＋省エネによる削減率30％以上、創エネを含めて75％以上の一次エネルギー消費量を削減した住宅と、以下の項目のうち、1項目をクリアした住宅がNearly ZEH＋として認定されます。

⚫︎再生可能エネルギーの自家消費の拡大措置の導入
⚫︎住宅内部の冷暖房、給湯システムを制御できる住宅エネルギーマネジメントシステム（HEMS）を設置

参考：経済産業省「令和7年度以降におけるZEH+（Nearly ZEH＋）の定義変更」


◆ZEH Oriented
ZEH Orientedとは、都市部などの住宅密集地で土地が狭く、創エネが十分にできない地域が対象です。断熱＋省エネによる削減率が20％以上、創エネを含めて75％未満の住宅に適用されます。再生可能エネルギー設備を導入していない場合でも、基準を満たしていればZEH補助金を受け取れます。

ZEHの種類それぞれの基準は、ZEH化に向いていないような地域でもZEH住宅の建築ができるように設定されています。

ZEH住宅に住む7つのメリット

ZEH住宅に住んだ場合、具体的にどのようなメリットがあるのかをご紹介します。

1.光熱費を削減できる

ZEH住宅は光熱費を削減できて、ランニングコストを抑えられます。

ZEH基準のように断熱性能が高いと、外部からの熱の侵入や、室内の熱が逃げるのを防ぐため、冷暖房の効率が向上します。その結果、冷暖房の使用が減らせるので、光熱費を大幅に抑えられるのです。

2.一年中快適な環境をつくれる

ZEH住宅では、夏は涼しく冬は暖かい、一年中快適な生活が送れます。ZEH住宅は、家の中の隙間を減らし外気の侵入を最小限に抑えた高気密構造と高い断熱性能によって、室内の温度差を小さくしています。

これにより、夏は日射熱を室内へ入れず、冬は室内の暖かい熱を外に逃がさない状態をつくり、年間を通して過ごしやすい住環境を保てるのです。

3.ヒートショックのリスクを低減できる

室温が均一になると、住居内の急激な寒暖差が引き起こす血管や心臓の疾患「ヒートショック」のリスクを低減できます。

東京都健康長寿医療センター研究所が東日本を対象に実施した調査によると、2011年の1年間で入浴中に亡くなった方は約1万7,000人にも上ったといわれています。大半が冬に発生している点からも、家の中の温熱環境を整えることは、健康な暮らしに欠かせないといえるでしょう。

ZEH住宅の高断熱・高気密構造は、室内の温度を安定させ、安心・安全な住環境を実現できます。

参考：地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所「2011年一年間に約17000人が入浴中に死亡」

4.CO2排出量を削減できる

ZEH住宅は、太陽光発電などを活用してエネルギーを自給自足し、化石燃料（石炭・石油・天然ガス）の消費量を減らすことで、CO2排出量を削減します。ZEHは環境負荷を低減し、脱炭素社会にも貢献する住宅です。

5.資産価値の維持・向上が期待できる

ZEH住宅は、資産価値の維持・向上が期待できます。

高い省エネ性能により光熱費を削減でき、環境性能も向上するため、不動産市場での評価も高くなるケースが多いです。売却する場合も、プラス評価につながる可能性は高いでしょう。

6.停電時にも電気が使える

ZEH住宅は、太陽光発電システムと蓄電池を導入すれば、停電時でも電気が使えます。太陽光発電システムは、太陽光エネルギーを電気エネルギーに変換し、蓄電池に貯めておけるので、必要なときに使えます。

停電時や災害時には蓄電池に貯めた電気を使って照明や家電製品を動かせるので、安心です。

7.補助金を活用できる

ZEH住宅の建設や購入には費用がかかりますが、国から「ZEH補助金」を受け取れます。ZEH補助金制度を活用すれば、初期費用など経済的な負担を軽減できるでしょう。

ZEH住宅のデメリットと対策

ZEH住宅には、どのようなデメリットがあるのでしょうか。対策も交えてご紹介していきます。

発電量は天候によって変わる

ZEH住宅の太陽光発電による発電量は、天候によって大きく変動します。晴天時には十分な発電が可能ですが、曇りや雨の日、冬場の日照時間が短い時期には、十分な発電は期待できません。

【対策】
天候による発電量の変動を緩和するには、電気を貯めておける蓄電池を併用したり、太陽光発電を設置しないZEH Orientedを選択したりする方法があります。ZEH住宅を計画する際には、居住予定である地域の日照時間を考慮し、太陽光発電の発電量を見積もったうえで、費用対効果をシミュレーションしておきましょう。

初期費用やメンテナンス費用がかかる

ZEH住宅は、高断熱・省エネ・創エネ機能を備える必要があるため、初期費用やメンテナンス費用が高くなる場合があります。

【対策】
国や自治体の補助金制度を活用して、ZEH住宅の建築や購入などの初期費用を抑えられます。ただし、ZEHビルダーとして登録されたハウスメーカーや工務店を利用して建てないと、補助金を利用できないため注意しましょう。

太陽光発電システムの維持・管理でメンテナンス費用がかかりますが、光熱費の削減や資産価値の向上など、長期的に見るとコストパフォーマンスは高いといえます。

間取りや外観のデザインに制約が出る場合がある

ZEH住宅は、太陽光発電設備を設置する際に屋根の形状や間取りが制限されるケースがあります。ZEH補助金申請後は、設計の変更ができない点にも注意しましょう。

【対策】
工務店なら自由度の高い家づくりができるため、柔軟な対応が期待できます。ただし、ZEH住宅の建設には、専門的な知識と技術が必要です。ZEH住宅の設計や施工に経験豊富な専門家がいる建設会社を選びましょう。

ZEH住宅で活用できる補助金と税制優遇

ZEH住宅を建てるとどれくらいお得なのか、国や地方自治体から受け取れる補助金と税制優遇をご紹介します。

ZEH補助金

ZEH補助金は、高断熱性能や高効率設備など、省エネ性能の高い住宅の建築・購入を支援する補助金制度です。

ZEH補助金の補助金額と概要、申請期間は以下のとおりです。

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参考：環境省「戸建てネット・ゼロ・エネルギー・ハウス化等支援事業」
参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「ZEHWeb そもそもZEHとは？」

※1 1年度内で申請から交付まで実施される
※2 年度をまたいで事業を行える

子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業とは、2025年度から始まった「省エネ住宅取得」のための補助金制度です。

子育てグリーン住宅支援事業の補助金額と対象住宅、申請期間は、次のとおりです。

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参考：国土交通省「子育てグリーン住宅支援事業の概要」

※1 基礎以降の工事が2024年11月22日以降に着工、床面積が50㎡以上240㎡未満
※2 断熱性能等級6以上、一次エネルギー消費量35％以上の削減率などの基準を満たす住宅
※3 「18歳未満の子を有する世帯」または「夫婦のいずれかが39歳未満の世帯」
※4 耐震性、耐久性などの基準を満たした住宅

申請受付期間でも、予算の上限に達すると受付が締め切られるため、早めに申請しましょう。

住宅ローン減税を受けられる

住宅ローン減税とは、住宅ローンを借り入れて住宅の新築・取得・増改築等をした場合、年末のローン残高の0.7％を所得税（一部、翌年の住民税）から最大13年間控除する制度です。

ただし、2024年1月以降に建築確認を受けた新築住宅で「省エネ基準」を満たさない住宅は控除適用外です。

住宅ローン減税の借入限度額や控除期間は、住宅性能などによって区分されます。

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参考：国土交通省「住宅ローン減税」

※1 「19歳未満の子を有する世帯」または「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」
※2 二酸化炭素の排出量を抑えた住宅
※3 断熱等級4以上かつ一次エネルギー消費量等級4以上の性能を有する住宅

贈与税の非課税枠の引き下げ

贈与税の非課税枠の引き下げとは、住宅を購入する際に直系尊属（親や祖父母）から資金援助を受けると、最大1,000万円までを非課税とする特例です。

下表のように、非課税になる金額は住宅の性能によって異なります。

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参考：国税庁「直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」

※1 「断熱等性能等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上」「耐震等級2以上または
免震建築物」「高齢者等配慮対策等級3以上」の住宅

フラット35の金利の引き下げ

フラット35の金利引き下げとは、住宅金融支援機構が提供する「フラット35」の金利を、標準金利（店頭金利）から引き下げる制度です。

下表のように、世帯人数や特定条件を満たす住宅など、さまざまなメニューが用意されています。

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参考：住宅金融支援機構「フラット35　金利引き下げメニュー」

ZEH住宅の申請の流れ

ZEH住宅の補助金申請の大まかな流れは、以下のとおりです。


1.ZEHビルダー（ZEH登録建築事業者）・プランナー（ZEH登録設計事業者）に相談・設計
2.金融機関によるローン審査・契約
3.ZEH補助金の申請・審査・交付決定
4.着工
5.ZEH住宅完成後に実績報告書を提出
6.ZEH補助金の入金


補助金申請には、「ZEHビルダー」または「ZEHプランナー」に登録された事業者に依頼する必要があります。ただし、建築主個人でも「ZEHポータル」から申請できます。

また、工事着手前に申請しなければなりません。着工済み案件は対象外となるため、申請のタイミングを確認しておきましょう。

ZEH住宅の施工事例3選

ここでは、竹内建設が建てたZEH住宅の施工事例をご紹介します。これからZEH住宅を検討する方は、ぜひ参考にしてみてください。

太陽光発電と空気循環を意識した快適な平屋のお家

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太陽光発電システムでエネルギーを創り出し、断熱性能と空気循環で消費エネルギーを抑えられる平屋建てZEH住宅の事例です。

平屋建てに太陽光発電システムを取り入れると、広い屋根面積を活かして大容量パネルを設置できます。パネルが大きくなると発電量を増やせるため、効率的に発電できます。

また、平屋建ては2階建てよりも屋根にアクセスしやすく、足場を組む必要がないため、太陽光発電システムのメンテナンスコストを削減できる可能性があります。

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広々とした玄関ホールからはリビングや洗面室、ファミリークローゼットにもつながっていて、帰宅後の動線もスムーズです。扉をなくすことで自然換気も促せて、冷暖房効率の向上も期待できます。

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大きい窓のある明るいリビングは、天井の骨組みを見せた「梁見せ天井」を採用し、ダイナミックな印象です。天井材がないことで、空気が循環しやすくなります。

リビングの窓からは外のウッドデッキに出られます。夏の涼しい夜はウッドデッキで過ごすなど、電気に頼らない日もつくれるでしょう。

この事例から、太陽光発電と平屋建て住宅は、相性が良いことがわかります。

寒冷地でも自然な空気の流れで高い省エネを実現したお家

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寒冷地向け基準の Nearly ZEH を満たし、空気循環で省エネ性能を高めた平屋建ての施工事例です。

冬は屋根に雪が積もるほどの寒冷地であるため、太陽光発電では十分なエネルギーを創出できません。

そこで、特許取得の換気システム「BAQOOL（バクール）」を取り入れ、−20℃の極寒の北海道でもエアコン一台で快適な空間と高い省エネ環境を実現しています。BAQOOLとは、機械設備を用いずに自然な空気の流れだけで家全体を換気できるシステムです。床下で暖めた新鮮な外気を、家全体に効率よく循環させて暖めます。

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玄関に入ると洗面室とキッチン、リビングとつながっていて移動しやすい間取りです。扉を設けないことで、効率よく空気が循環します。

キッチンは室内干しもできるランドリールームにつながっていて、家事効率も抜群の動線です。

光熱費が上がりやすい寒冷地でも上手に省エネ性能を取り入れ、暖房効率を上げている施工事例でした。

エネファームで創られた電気とお湯をムダなく活用した省エネのお家

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自宅で発電できる「エネファーム」で省エネ性能を高めて、太陽光発電がなくても ZEH Oriented の基準を満たした2階建ての施工事例です。

エネファームとは、都市ガスやプロパンガスを燃料として水素と酸素でエネルギー（電気とお湯）を創る、家庭用燃料電池システムを指します。発電時に発生する熱を無駄なく利用するため、エネルギー利用効率が非常に高いのが特徴です。

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リビングやキッチン、各部屋の壁には、エネファームで創られた温水を利用した「温水ラジエーター（パネルヒーター）」を設置していて、冬でも暖かく過ごせます。

温水ラジエーターは薄いパネル型やパイプ型なので、インテリアやお部屋の雰囲気を邪魔しません。キッチンやトイレなどの限られたスペースにも設置できるのが魅力です。

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洗濯物を干せるランドリールームのタオル掛けにも、温水ラジエーター「タオルウォーマータイプ」が導入されています。タオル掛けと暖房の2役をこなすので、洗濯効率もアップします。

エネファームと温水ラジエーターの組み合わせたシステムは、発電した電気をヒーターなどに利用することで省エネ効果を高め、ZEHの条件を満たしやすくなります。

寒冷地や都市部だからとZEHを諦めず、施工事例のように省エネ効率を上げて基準を満たし、理想の住まいをかなえましょう。

ZEH住宅のご相談は竹内建設へ

ZEH住宅でお悩みでしたら、ZEHビルダーとして積極的に普及に取り組んでいる竹内建設へご相談ください。

竹内建設では、今後の目標である「ZEH普及率100％」を目指し、ZEHビルダー登録事業者としてZEHの支援事業に取り組んでいます。高断熱・高性能設備によって消費エネルギーを削減しながら生み出す、経済的で省エネ性能の高い家づくりをお手伝いします。

「光熱費を削減できる未来基準の家づくりがしたい」
「災害の停電時にも家族の安全を守りたい」

家づくりで、こうしたご要望がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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まとめ

ZEHとは、家庭が年間で消費するエネルギーよりも、太陽光発電などの再生可能エネルギーで創出するエネルギーを多くして、エネルギー自給自足を目指す住宅を指します。

ZEH住宅は、従来の住宅よりも大幅にエネルギー消費量を削減し、光熱費の節約や快適な住環境の実現につながるなどのメリットがあります。一方で、ZEHに必要な設備を導入するには費用が高くなりやすいといった点はデメリットです。費用負担を抑える対策として、「ZEH化」を支える国の補助金制度を活用しましょう。

補助金を活用できる今こそ、「ZEH住宅」を建てる大きなチャンスです。戸建て住宅の新築・購入を考える方は、ぜひ検討してみてください。