長期優良住宅とZEH住宅は併用できる?違いや選び方を徹底解説

2025/12/15

竹内建設のスタッフ Tôru .H
著者
Tôru .H

目次

高性能住宅の基準である「長期優良住宅」と「ZEH住宅」、結局どちらを基準に家を建てればいいの?と迷っていませんか。

どちらの住宅を新築しても支援制度などの恩恵を受けられますが、支援の内容も認定基準も異なります。また、2つの基準を同時に満たす住宅でも、国の補助金は同時利用ができません。

この記事では、長期優良住宅とZEH住宅の違いについて解説します。どちらの住宅基準を優先するか迷っている方のために、それぞれどんな人に向いているかも紹介しました。

これから省エネ性能の高い住宅を建てようと計画しているなら、ぜひ参考にしてください。

長期優良住宅とZEH住宅の基本知識と主な違い


「長期優良住宅」と「ZEH住宅」はどちらも国が定める省エネ住宅の認定基準です。2つの違いは、目指す省エネ住宅の考え方にあります。

【長期優良住宅とZEH住宅の目的】



長期優良住宅 長い期間、安心で快適に住み続けられる家を目指す。
ZEH住宅 「使うエネルギー≦創るエネルギー」を叶える家を目指す。

長期優良住宅とは、数世代にわたり安心・快適に住み続けられることを目指す住宅です。認定を受けるには、断熱性能だけでなく劣化対策・耐震性・省エネルギー性など8項目の厳しい基準をクリアする必要があります。

ZEH住宅とは、家庭内で使う年間の一次エネルギー量がおおむねゼロ以下になることを目指した住宅です。ZEH(ゼッチ)はNet Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)の略で、高い断熱性能に太陽光発電などの創エネ設備を導入することで「使うエネルギー≦創るエネルギー」の状態を目指します。

この章では、2つの制度の違いを4つのポイントで比較して解説します。

・性能面
・認定要件
・補助金と税制優遇
・申請期間と手続き

なお、それぞれの詳細は以下の記事でも詳しく紹介しています。

【2025年】長期優良住宅のメリット8選!デメリットや申請の流れ・施工例も紹介
【2025年】ZEHとは?分かりやすく解説!メリット・デメリット、補助金も

性能面の違い

長期優良住宅とZEH住宅の性能面の大きな違いは、耐震性能についての条件です。

長期優良住宅は耐震等級2以上が認定条件となります。長期優良住宅は「長く住み続けられること」を重視するため、耐震性や耐久性に基準が設けられています。

一方、ZEH住宅には耐震性についての基準がありません。ZEH住宅はエネルギー消費量の低減を重視する制度なので、耐震性は建築基準法の最低基準である耐震等級1を満たしていれば申請できます。

なお、断熱性能と省エネ性能には長期優良住宅もZEH住宅も同じ基準が設定されています。どちらも「断熱等性能等級5以上」と「一次エネルギー消費量等級6」の達成が必要です。



性能項目 長期優良住宅 ZEH住宅
耐震性能基準 耐震等級2以上 基準なし
断熱性能基準 断熱等性能等級5以上 断熱等性能等級5以上
省エネ性能基準 一次エネルギー消費量等級6 一次エネルギー消費量等級6
創エネ設備 導入不要 導入必須

認定要件の違い

長期優良住宅とZEH住宅では、認定を受けるための評価項目が異なります。

長期優良住宅の認定基準は、劣化対策・耐震性・維持管理の容易性といった8つの項目です。一方、ZEH住宅の認定には、高断熱、省エネ、創エネの3つの要素が求められます。

長期優良住宅は、長期にわたり快適に住み続けられる住宅を目指すため、地震への強さやメンテナンスしやすさなどを含む幅広い性能基準をバランスよく満たさなければ認定されません。

【長期優良住宅の認定要件8項目】



評価項目 内容
劣化対策 ・劣化対策等級(構造躯体等)等級3、かつ、構造の種類に応じた基準に適合
数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できるための対策が講じられている
耐震性 ・耐震等級2以上(階数が2以下の木造建築物等で壁量計算による場合は等級3)
極めてまれに発生する地震に対し、継続利用できるよう改修の容易化を図るため、損傷レベルの低減が図られている
維持管理・更新の容易性 ・維持管理対策等級3
構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理(点検・清掃・補修・更新)を容易に行うために必要な措置が講じられている
省エネルギー性 ・断熱等性能等級5
・一次エネルギー消費量等級6

必要な断熱性能などの省エネルギー性能が確保されている
居住環境 良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものである
住戸面積 ・75㎡以上(1つの階が40㎡以上)
良好な居住水準を確保するために必要な規模を有する
維持保全計画 建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されている
災害配慮 自然災害による被害の発生の防止または軽減に配慮されたものである

参考:国土交通省「長期優良住宅認定制度の概要について」

一方、「使うエネルギー≦創るエネルギー」を目指すZEH住宅は、高断熱・省エネ・創エネの3つの要素が基準として求められます。具体的には、断熱性能基準と一次エネルギー消費量削減率基準を満たし、創エネ設備(太陽光パネルなど)を導入することが条件です。

【ZEH住宅の認定要件】



条件項目 内容
断熱性能 断熱等級5以上UA値(外皮平均熱貫流率)0.4〜0.6以下
一次エネルギー消費量削減率
省エネのみ
従来の省エネ基準よりも20%以上削減
(空調設備、換気設備、照明設備、給湯設備等の⾼効率化により)
再生可能エネルギー設備導入 必須
一次エネルギー消費量削減率
創エネを含む
従来の省エネ基準よりも100%以上削減する
(太陽光発電などの活用を含む)

参考:経済産業省「ZEHロードマップ」

なお、戸建住宅のZEHは、性能によって以下の5つに分類されています。

・ZEH
・ZEH+
・Nearly ZEH
・Nearly ZEH+
・ZEH Oriented

これらは、エネルギー消費量の削減率・断熱性能・導入する創エネ設備の種類などで区別され、それぞれ受けられる補助の内容も異なります。

補助金と税制優遇の違い

長期優良住宅とZEH住宅では、優遇される補助金制度、税制度にも違いがあります。

長期優良住宅・ZEH住宅の補助金制度

長期優良住宅・ZEH住宅で申請できる補助金制度には、国による補助金と地方自治体による補助金制度があります。



国の補助金制度 ・子育てグリーン住宅支援事業
・ZEH補助金
財源が同じなので併用不可
地方自治体の補助金制度 建築地の自治体の制度を確認 国の補助金制度と併用できる場合がある

ここでは、国による2つの補助金制度「子育てグリーン住宅支援事業」と「ZEH補助金」について詳しく解説します。

「子育てグリーン住宅支援事業」とは、省エネ住宅取得を支援する制度です。長期優良住宅やZEH住宅の場合、基準をクリアした省エネ住宅を建てた子育て世帯・若者夫婦世帯は、補助金を受けられます。2025年度の制度であり、2026年以降の後継補助金は未定です。
参考:国土交通省「子育てグリーン住宅支援事業」

「ZEH補助金」は「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業」の通称で、高効率設備・創エネ設備などを導入した住宅取得を支援する制度です。実施予定期間は令和3〜7年度とされています。
参考:環境省「戸建てネット・ゼロ・エネルギー・ハウス化等支援事業」

「子育てグリーン住宅支援事業」の新築部門の補助額は、長期優良住宅は80万円/戸、ZEH水準住宅は40万円/戸です。比較すると、長期優良住宅の方が大きな額となります。

「ZEH補助金」の補助額は、ZEH水準住宅で55万円/戸、ZEH+水準で90万円/戸です。長期優良住宅は対象ではありません。

なお、2つの補助金制度は併用できないので注意しましょう。



長期優良住宅 ZEH水準住宅
子育てグリーン住宅支援事業※ 80万円/戸 40万円/戸
ZEH補助金(戸建住宅ZEH化等支援事業) 対象外 ZEH水準:55万円/戸
ZEH+水準:90万円/戸

※建替前住宅の解体をおこなう場合は、20万円/戸が加算されます。
※子育てグリーン住宅支援事業は「18歳未満の子を有する世帯」または「夫婦のいずれかが39歳未満の世帯」が対象です。

上記の2つの補助金は、同じ財源から運営されているため、どちらか1つしか申請できません。一方、地方公共団体の補助制度については、国費が充当されているものを除き併用可能とされています。建設予定地の市区町村役場などに確認しましょう。

長期優良住宅・ZEH住宅の税制優遇

長期優良住宅とZEH住宅を建てて優遇を受けられる税制度には、以下が挙げられます。

・住宅ローン減税
・不動産取得税の軽減
・登録免許税の軽減
・固定資産税の軽減

住宅ローン減税とは、住宅ローンを利用して住まいを新築・購入した場合、年末時点でのローン残高の0.7%が、所得税・住民税から13年間控除される制度です。
参考:国土交通省「住宅ローン減税」

長期優良住宅とZEH住宅では、借入残高の上限額に差があります。長期優良住宅のほうがより多くの借入額で控除率を計算できます。

また、不動産取得税・固定資産税・登録免許税の軽減は、長期優良住宅のみが対象の減税措置です。



長期優良住宅 ZEH水準住宅
住宅ローン控除 13年間、ローン残高の0.7%所得税・住民税から控除

借入残高の上限額:4,500万円
(子育て・若者夫婦世帯は5,000万円)
13年間、ローン残高の0.7%所得税・住民税から控除

借入残高の上限額:3,500万円
(子育て・若者夫婦世帯は4,500万円)
不動産取得税 1,300万円まで控除 1,200万円まで控除(一般住宅と同じ)
固定資産税 5年間 1/2に減額 3年間 1/2に減額(一般住宅と同じ)
登録免許税 保存登記税率 0.1% 保存登記税率 0.15%(一般住宅と同じ)

そのほか、長期優良住宅とZEH住宅を建てて優遇を受けられる制度として、

・フラット35の金利優遇
・地震保険料の割引

が挙げられます。

フラット35や地震保険の利用を検討されている場合は、あわせて確認をおすすめします。

申請期間と手続きの違い

長期優良住宅とZEH住宅では、認定を取得するときの流れや注意点も異なります。

長期優良住宅認定は、建築計画と維持保全に関する計画を作成したうえで、着工前に所管行政庁への申請が必要です。ZEH補助金の申請は、登録事業者(ハウスメーカーや工務店)を経由して着工前におこないます。

【長期優良住宅の認定申請の流れ】

1.長期使用構造等であるかの確認の申請
 ↓
2.確認書類等の交付
 ↓
3.認定申請
 ↓
4.認定・着工

長期優良住宅の認定取得には1〜2ヶ月ほどの時間かかるので、余裕をもった工期の設定が大切です。

【ZEH住宅の補助金申請の流れ】
1.ZEHビルダー(ZEH登録建築事業者)・プランナー(ZEH登録設計事業者)に設計依頼・契約
 ↓
2.ZEH補助金の申請・審査・交付決定
 ↓
3.着工
 ↓
4.ZEH住宅完成後に実績報告書を提出

ZEH補助金の申請をするには「ZEHビルダー」または「ZEHプランナー」に登録された事業者に依頼する必要があります。

なお、ZEH補助金を利用しない場合、ZEH住宅の審査は必須ではありません。活用する予定の補助金制度・税制度に応じて、申請内容を検討してください。

どちらの制度も、工務店やハウスメーカーによって手続きしてもらうことが一般的です。施工者に依頼する前に、手順や工期スケジュールをしっかり確認しましょう。

長期優良住宅とZEH住宅は目的で選ぼう


長期優良住宅とZEH住宅のどちらを選ぶか迷った場合は、住まいに何を求めるかによって判断しましょう。

ここでは、それぞれに向いている人の特徴を紹介します。

耐震性や耐久性重視なら「長期優良住宅」

以下のような考え方を持っている人なら、長期優良住宅がおすすめです。

・家の耐震性や耐久性を重視したい人
・数世代にわたって長く住み続けたい人
・メンテナンスしやすい家に住みたい人
・将来的な売却を視野に入れている人

長期優良住宅は、長く安心して住み続けるための住宅基準です。夏涼しく冬は温かな快適性に加え、地震に強い構造や劣化しにくい材料などを重視するなら、長期優良住宅はぴったりの選択肢といえるでしょう。

省エネ重視なら「ZEH住宅」

以下のような考え方を持っている人なら、ZEH住宅がおすすめです。

・毎月の光熱費を抑えたい人
・1年中快適な住まい環境を希望する人
・太陽光発電システムや蓄電池をお得に設置したい人
・災害時のために創エネ設備で備えたい人

ZEH住宅は、年間のエネルギー収支をゼロ以下にすることを目標とした、環境配慮型の省エネ住宅です。また、ZEH認定の対象である自家発電システムや蓄電池は、災害や停電の備えにもなります。

太陽光パネルなどの創エネ設備を設置するなら、ZEH住宅の支援制度を活用することで、光熱費のさらなる削減と補助金受給が可能です。

長期優良住宅とZEH住宅は併用できる?    


長期優良住宅とZEH住宅は、併用できます。

長期優良住宅の方が認定項目が多いため、長期優良住宅基準をクリアすれば自動的にZEH水準もクリアできる性能になります。長期優良住宅仕様の住宅に創エネ設備を搭載すれば、ZEH時補助金を受ける条件を満たします。

どちらの基準も満たす住宅を建築し、両方の認定を取得することも可能です。

ただし、注意点があります。国の補助金制度は同時に使えません。そのため、性能を満たす家を建て、認定申請はどちらか一方のみを選ぶ方もいます。

ここでは、併用する場合のメリットとデメリットを解説します。

長期優良住宅とZEH住宅を併用するメリット

長期優良住宅とZEH住宅を併用する主なメリットは以下の2つです。

メリット〈1〉高品質な住宅をお得に建てられる

長期優良住宅とZEH住宅を併用すると、高品質な住まいを、よりお得に建てられます。2つの制度の基準を満たすことで、住宅の長寿命化と省エネ性能を両立し、さらに複数の支援制度を同時に活用できるためです。

たとえば、長期優良住宅の認定による税制優遇や住宅ローン控除、固定資産税の軽減に加え、ZEH住宅の基準を満たすことで光熱費の大幅削減やZEH支援事業の補助金も受けられます。これにより、長寿命で省エネ性能に優れた住宅に、ランニングコストを抑えて安心して住み続けられるのです。

メリット〈2〉光熱費を抑えられる

長期優良住宅とZEH住宅を併用すると、住んでからの光熱費を節約できます。長期優良住宅の高い断熱性能と、ZEH住宅の自家発電システムの相乗効果が期待できるためです。

長期優良住宅は、外部からの熱の侵入や室内の熱の流出を防ぐ高性能な基準をクリアしています。ZEH住宅に必須である自家発電システムの効率的な運転が期待できるでしょう。エネルギー価格の先行きが不透明なこれからの時代に嬉しいメリットといえます。

長期優良住宅とZEH住宅を併用するデメリットと注意点

長期優良住宅とZEH住宅を併用することには、以下のデメリットと注意点があります。

デメリット〈1〉建築コストが大きくなる

長期優良住宅とZEH住宅を併用するためには、両制度の基準を満たす必要があります。高い断熱性能の建材を採用し、太陽光発電システムなども搭載するため、建築費用は大きくなります。

デメリット〈2〉国の補助金は併用できない

「子育てグリーン住宅支援事業」と「ZEH補助金」はどちらも国費による制度であるため併用できません。ただし、自治体が独自に実施する補助金は併用できる場合もあります。

【併用できない支援制度例】
× 子育てグリーン住宅支援事業の長期優良住宅の補助額と、ZEH水準の補助額を受け取る
× ZEH補助金と、子育てグリーン住宅支援事業の補助金を受け取る

【併用できる支援制度例】
〇ZEH補助金と、住宅ローン減税の長期優良住宅優遇を受ける
〇子育てグリーン住宅支援事業の長期優良住宅の補助額と、自治体が実施するZEH助成金を受ける

どちらもクリアできる住宅性能で家を建てる場合は、地域の支援制度を確認したうえで、活用する制度を総合的に判断してください。

デメリット〈3〉対応できる工務店・ハウスメーカーを選ぶ

長期優良住宅とZEH住宅の両方の基準を満たす建物を建てるには、工務店・ハウスメーカーの住宅性能仕様をしっかり確認する必要があります。たとえば、ZEH補助金を申請するには、認定ビルダーでなければ手続きができません。

2つの基準を併用するなら、依頼する施工会社の資格や実績を確認しましょう。

長期優良住宅とZEH住宅に関するよくある質問

長期優良住宅とZEH住宅は、それぞれの特徴や支援サービスが複雑で分かりにくいですよね。ここでは、長期優良住宅とZEH住宅に関するよくある質問2つに回答します。

質問     長期優良住宅の補助金とZEH補助金は併用できますか?

A:国の補助金制度は、併用できません。

たとえば、ZEH補助金(戸建住宅ZEH化等支援事業)の55万円/戸を受け取ると、子育てグリーン住宅支援事業の長期優良住宅補助金の80万円/戸は受けられません。

ただし、自治体が独自に実施する補助金は併用できる場合があります。お住まいの地域の自治体や、施工を依頼するハウスメーカーに確認してください。

質問 長期優良住宅とZEH住宅、どちらの補助金がお得ですか?

A:ZEHの種類、住宅ローンの額などにより、どちらが得なケースもあります。

たとえば「子育てグリーン住宅支援事業」では、長期優良住宅の補助額が多く設定されています。また、「住宅ローン減税」の控除対象上限額は長期優良住宅のほうが大きいため、高額な借入をされる場合は長期優良住宅の恩恵が多くなることがあるでしょう。

しかし、「ZEH補助金」は長期優良住宅は対象にならず、ZEHの種類によって90万円/戸を受け取れます。

どちらか一方の支援制度を利用する場合は、建築計画と資金計画に照らし合わせて検討してください。

長期優良住宅やZEH住宅のご相談は竹内建設へ

竹内建設は、耐久性と省エネ性を備えた高品質な住まいを設計・施工しています。

当社の住まいは全棟で長期優良住宅の基準をクリアしています。また、ZEHビルダーとして積極的に創エネ設備の設置や補助金申請にも取り組んできました。

新築を建てるにあたり、長期優良住宅とZEH住宅どちらの認定を取得すべきか迷う場合は、ぜひご相談ください。地域の支援制度を含め、ご家族の計画に最適な住宅基準を提案します。

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まとめ

長期優良住宅とZEH住宅は、どちらも優れた性能を備えた住宅基準です。

長期優良住宅は「長寿命・資産価値の維持」、ZEH住宅は「省エネ・光熱費削減」をそれぞれ目指しているので、ご家族の考え方や建築計画によって、優先すべき基準を考えましょう。

両基準をどちらもクリアする性能の家を建てることは可能ですが、補助金などの支援制度には併用できないものもあります。

新築計画の際にどちらの基準を採用するか、併用するか迷う場合は、地域の制度に詳しい工務店やハウスメーカーにご相談ください。

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